中国、日本人にとって“近くて遠い国”ですね！！！
でも、ここ数年は、本当に身近になってきています。中国の観光客の「爆買い」はすっかりおなじみの言葉になり、日本でも中国の勢いは増すばかりという感じがします。
ビジネス分野でも、鴻海（ホンハイ）がシャープを買収するといったニュースで、「もしかしたら自分が働く会社が中国系企業に買収されるかも」と、日本に住んでいても、中国企業と関わる可能性があるのかと感じた人も多かったのではないかなと思います。
これからまずます中国系企業（日本法人）の存在感が増すのは間違いないでしょう。そしてそこには中国系で働きたい、中国語を活かした仕事をしてみたい転職者にはチャンスが広がっています！
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中国系企業（日本法人）の特徴や業界別の動向は、、
中国は、ご存知のように2011年からGDPで日本を抜き、アメリカに次ぐ世界第２位、アジアでは日本を上回る経済NO1の大国です。
GDP成長率は高い水準が続いており、今や世界経済を考える上で決して中国を軽視することができない存在です。
そんな中国全体の動きがある中で、日本で存在感がある有名な中国企業と言えば、下記のような企業です。
現在、世界165ヶ国以上に展開、従業員数は50,000名以上。売上高はグループ全体で約2兆円、白物家電ブランドマーケットシェアとしては2010年時点で世界第1位となり、中国を代表する企業の一つです。日本の三洋ブランドを引きついで主にアジアで営業展開していることで有名ですね。
アリババグループは、中国全土およびインド、日本、韓国、イギリス、アメリカの70を超える拠点に24,000名以上の社員を有し、190の国にインターネットを通じてサービスを提供しています。アマゾンより売り上げ高が多い世界最大のインターネット通販を所有しています。アリババ株式会社は、日本企業の海外市場開拓の支援を通じて、地域経済・日本経済の活性化をはかるため、中国のアリババグループとソフトバンクグループ株式会社の合弁により設立された日本にある中国系企業です。
中国を代表するPCメーカーで、現在のPCの世界市場シェアは第1位。IBMのPC事業部門を買収し引き継いだブランドの「ThinkPad」などが有名です。日本では、レノボ・ジャパン株式会社が、日本法人として発足。2011年にレノボが51％、NECが49％を出資する会社「Lenovo NEC Holding B.V」があります。
中国銀行は1980年に設立され開業しています。日本円、U.S.ドルなどの預金、貸付、両替、贸易決済、資金決済、外国為替取引などの業務を行い、個人と法人のお客様に金融サービスを提供しています。東京以外にも、大阪支店、横浜支店、名古屋支店、神戸支店を開設しています。良好な業績で、資産規模、収益能力でも在日中国系金融機関のトップです。ここに文章を入力します。ここに文章を入力します。
中国の広東省に本社を置くグローバル通信機器メーカー。通信機器の研究開発や製造、マーケティングに特化したソリューションカンパニーとしてグローバルに展開しており、売上高の75％は海外からとなっています。日本でも ”スマホ”や”タブレット”のブランドとしても知名度が上がってきています。
＊この頃、米国との貿易戦争で話題ですが、転職リスクを心配な方は転職エージェントのコンサルタントの第三者の意見を聞くことをおすすめします。
中国最大手の太陽電池、太陽光発電システムメーカー。世界80ヶ国に展開しており、太陽電池の生産量としては世界第1位を誇るグローバルカンパニー。日本でも、2006年に太陽光発電製造・販売大手のMSKを傘下に収め、サンテックパワージャパン株式会社として展開中です。
中国でトップシェアを誇る検索エンジンサービス会社です。世界でもGoogleに次いで第二位のシェアを誇ります。中国ではGoogleは使えませんので、中国の１０億人が毎日検索エンジンとして使用しています。日本でも2006年にバイドゥ株式会社を設立し、2008年以降は本格的にサービス展開をしています。
欧米の銀行を押さえ、世界最大の銀行です。中国工商銀行東京支店は1997年11月に設立。2009年11月に大阪支店を設置し、営業エリアは関東と関西両経済圏をカバーしています。在日経営拠点として、日本でも安定した業績を上げており、中国での強みを背景に、日本市場で幅広いお客さまに誠実で良質かつ効率的な金融サービスをご提供しています。
中国系企業の日本法人で働くメリット、デメリット
メリットとしては、中国系企業の多くでは、欧米企業と同じで成果主義の評価であり、結果を出せばすぐに昇進、昇給ということは珍しくない点です。
中国企業で成果を出した人であれば、競合他社から高いオファーで引き抜かれる可能性もあります。
また、”ビジネスレベル”の中国語が話せるようになれば、今後のキャリアにとって大きな武器となります。
中国は今やGDPでアメリカに次いで世界第2位ですから、各方面でビジネスレベルの中国語に堪能な人材を求めている企業は数多く存在しています。プラスして英語ができれば、かなりの希少価値の存在となります。
そして、中国系企業の中でもグローバルにビジネス展開をしている会社に転職すれば、中国流の経営スタイルやビジネス慣習を学ぶことができますし、将来アジア各国で働いてみたい人にはとても良い選択と言えるでしょう。
日本の中国企業で働いた際にはあまり問題にはなりませんが、デメリットとして中国流のビジネス慣習が少々独特だという点です。
上司や同僚に対する接し方や交渉ごと、プライベートでの付き合い方などが中国流の場合があります。中国独特の慣習に馴染める方が良いですね。
中国系企業への転職はこんな人におススメです。
中国企業の日本法人で働くのにおススメする人は以下のような方です。
- 結果で評価される仕事、収入を希望する方
- 中国語を活かして将来的にも仕事がしたい方。特に中国やアジア各国で将来働いてみたい方
- 外資系企業におけるキャリアのチャンスを広げたい方
- 中国流のビジネススタイルを学びたい方
ビジネスレベルの中国語を活用できるようになれば、グローバルな人材市場においても市場価値が高まります。
中国でビジネス経験がある人材を獲得したい企業は星の数ほどありますので、あなたのステップアップとして数年間中国系企業で働くのはおすすめができるキャリアアップの選択肢です。
中国系企業の日本法人に強いおススメ転職エージェント！
一般的に外資系企業といえば、欧米の企業をイメージします。中国企業で働くとはなどの情報は、まだまだ少ないのが現状ではないでしょうか。
語学力やコミュニケーション、商慣習などの面において、日本企業、あるいは欧米に代表される外資系企業とはどこが違うのかをまずは調べ上げたいものです。
中国系企業の日本法人における求人はほとんどが非公開求人です。「転職エージェント」が保有している大手企業の求人などはグローバル関連の求人や技術職関連の求人も豊富に存在しています。
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まずは上記2社全てに登録してみて、転職活動を進めながら転職エージェントを絞り込んでいくという形が良いでしょう。
キャリアカーバの場合場合、中国系の求人の非公開情報も多いのです。以下のようなものがあります。
これらの企業以外にも、スマホで有名なOPPO、世界の上位の建機メーカーの三一などざっと見ただけでもかなりの求人数を保有しています。また勤務地に中国が含まれる日本企業の求人も多数保有しております。
２０１９年度３月度時点で１４５件の求人数です。電気・電子、商社、アパレル、金融、コンサルティング、広告、IT、サービス業など多種多様です。なかには、フジタ、清水建設、太平洋セメント、日本放送協会（NHK)、三菱自動車 など技術系を含めたさまざまな職種を確認できております。
尚、転職エージェントに登録する＝転職活動をしなければならないというわけではありません。
なかには情報だけ集めるために長年登録をし続けている人も沢山います。この様な使い方も考えてください。外資系企業への転職で情報は命ですから。特に中国企業は！！
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