外資系企業には、日系企業とは違う独特の社風や価値観があります。そしてそれを外資系企業では、自己主張のできる人が求められていると勘違いしている方もいます。
確かに転職時において外資系企業の面接の質問の場で、自分の考えをはっきりと伝える必要はあると思います。ただ、それは単に強く「願望だけ」を伝えたりや「根拠のない自信」を述べることではありません。
自己中心的な主張でマナーを理解していないと判断され内定まで行きつくことは難しいでしょう。
希望年収（給与や様々な手取りも同じ）についても同じです。
初回の面接から主張して良いと思い、冒頭から「希望年収」を提示することは大変危険です。
今回はあなたも気になる「希望年収」の効果的な伝え方について触れていきたいと思います。
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希望年収は必ず聞かれると心得る！
とても気になる事ですが、転職活動中の面接などで「希望年収額を聞かれることがどのくらいあるのか？」という事だと思います。
マイナビの20〜39歳の転職経験者のアンケート調査によりますと、全体の60％以上が、「希望年収を尋ねられた」と答えています。
結果から言えることは、
希望年収の質問は「かなりの確率であるもの」と考えて転職を行ったほうがベター
という事です。
＜転職活動中に、応募企業から希望年収を尋ねられた経験がある？＞
求人会社がこの希望年収は「あり得ない」と思う時！
しかしながら、聞かれた時の答えとして認識しておかなければならないことがあります。
まずは、外資系求人会社のプロの人事がどのような場合にこの希望年収は「あり得ない」と思うのか見ていきましょう。大きく言うと2つであると考えます。
- あなたの希望年収が求人会社の予算枠から外れている時
- 人材市場一般で考え、あり得ない年収である時
この2つを何の考えもなく素直に伝えてしまいますと、人事から見れば、プロフェッショナルとしての相場観の全くない人と映りかねません。
効果的な【希望年収】の伝え方
転職の面接が進んでくると、「希望年収」は転職エージェントとの面談でも、求人企業との面接でも、必ず向こうから聞かれる質問です。
その時、どの企業も同じく重要と思う点は、「直近の年収実績」と、「それを踏まえての本人の希望」です。
- 直近の年収は、源泉徴収票などを見て総額を確認しておくべきです。伝えたいのは、手取り額ではなく、税引き前の年収総額です。
- また、基本給以外に手当（配偶者手当、住居手当等）がある場合は、その諸手当も年収に含め伝えて構わないでしょう。
- あなたの年収に占める固定給とボーナス（またはインセンティブ）の割合をチェックしておくのが良いでしょう。
- ボーナス（またはインセンティブ）の額が業績に応じて変動する場合、どのような仕組みで決定するのか説明を求められる可能性があるので明確にしておきましょう。
希望年収は、外資系の求人企業にとっても大事な内定決定のための要素なので、正直な情報を伝えられなければなりません。
仮に面接、内定と順調に進み、入社直前や入社後になって事実と違う点がばれてしまったら
大きな問題になる可能性もあることを肝に銘じておきましょう。
- また、年収希望は前の会社の年収を基本として、多少の上乗せを求めるという考えならば、相手にも理解されるでしょう。
- それと、あなたに取り希望する条件をクリアにしておくと良いと思います。
（例えば、固定部分では少なくても、インセンティブをXX程度は確保したい） - また、妥協しても良い条件も考えておいてください。
（例えば、飛行機での出張の際はビジネスクラスを使いたい）
など、まず自分の中ではっきりさせておいてください。
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転職活動がうまく進みだすと、より多くのものを得ようとして年収希望を上げたくなる気持ちになりますが、それは外資系と言えども印象が下がってしまいます。
以上はあくまで一般論です。
実際には外資系企業の考えや方針により変ってきますので、あなた一人で希望年収を上手く伝えられそうにない場合は、早めに転職エージェントと相談することをおススメします。
場合によっては、転職エージェントからある程度事前に希望年収そのものを伝えてもらったり交渉してもらうことも可能なのです。
そのためには外資系に太いパイプを持った転職エージェントを選んでください。
希望年収を効果的に伝えるのコラムの最後に
日系企業の面接では、人事の方が上から目線モードで面接をするという場面も良く聞きます。
しかし、外資系企業の場合は、とても洗練された人事担当者も多いようです。外資系企業では、応募者を厳しく面接することはないでしょう。
そのためある意味、応募者のあなたにとりやりやすい面接になるかもしれませんが、相手は百戦錬磨のプロ人事。人事のリップサービスにのり安心してはいけません。
そのような一見優しく見える外資系の人事担当者に、「高い希望年収」を戦略なく交渉して失敗するケースも多発しているのも事実のようです。
